原 俊彦 『サピエンス減少――縮減する未来の課題を探る』
2023年04月25日（火）
以前，雑誌の論文を丸写ししたけれど，
その論文を踏まえて，一冊の新書が生まれた．
いつごろまでだったろうか，産児制限の運動があったことを思い出す．
ひょっとするといまでも続いていたりして．
いっとき仕事の参考に，人口のデータを見ていたとき，
いや，たいしたことをしていたわけじゃなくて，統計書の大きな数字だけを追いかけていたときに，第2次大戦の終戦後，ベビーブームの後，合計特殊出生率はずっと減少し続けていたのではなかったか．
ついでに死亡原因の大きな傾向は，1950年代後半には，現在と大きな違いはなかったように見えた．感染症などによる死者の相対的な減少，がんや心疾患による死者の相対的な増加．
そう，1970年頃に読んだ長期の経済推計などにも値いられていた人口予測の，ほぼその予測が実現していた．
ただ，なぜ？――人口の趨勢は，なぜそのようになるのか，いつもかすかに疑問が残っていたように思う．
経済の分野で，いっとき長期の経済統計に基づきながら，時系列データによる長期予測が行われていて，そこで「理論」，なぜそのようになるのか？などすっ飛ばして議論されていたことがあったな，と思う．
それにしても楽観論？悲観論？……，その議論の前に，もうすこしきちんとした現状と見とおしを踏まえた検討が必要なことは，たしかなんだと思うけれど，
とても不毛な，あるいは上っ面だけの議論がみられるように思う．
もちろんそれでいいわけがない．
―――――――――――――――――――――――――
サピエンス減少
――縮減する未来の課題を探る
原 俊彦
岩波新書（新赤版）1965
2023年3月17日 第1刷発行
―――――――――――――――――――――――――
序 世界人口の増加と日本の人口減少をどう考えるべきか？
「有史以来、われわれ人類は、増加しつづけてきた。パンデミックや世界戦争による一時的な減少や停滞はあったにせよ、人類史の基調は、つねに人口増であった。政治と経済、文化、社会システムのほぼすべて――つまり私たちの世界観は、人口が増え続けることを前提に構築されてきたといえる。だが、まもなく世界人口はピ－クを迎え、減少局面に転ずる。それはあらゆるものが縮減していく世界であり、われわれの世界認識そのものに根本的な変容をもたらすだろう。人口減少は、もはや不可避の未来である。ここで問われるべきは、その縮減する世界をどうデザインするのか、にほかならない。人類史的な転換をどう迎えるのか。減少へと向かう“最突端”に位置する日本そしてアジアから、考察を深めていきたい。」（『世界』2021年8月号（第947号））。
2022年7月、新型コロナ・パンデミックの影響もあり、通常より1年遅れて、国連の新推計（UNWPP22：World Population Prospects 2022）が公表された（United Nations 2022a/b,https://population.un.org/wpp/）。推計方式が5年5歳から各年各歳に変わる一方、確率モデルが採用されて、各国ごとの詳細なデータが得られる画期的なものであり、今後、様々な分野で分析・活用されていくと思われる。しかし折からのコロナ・パンデミックの感染拡大、異常気象の連鎖、ロシアのウクライナ侵攻などを背景に、難民急増、資源・エネルギー・食料不足、世界的な物価高騰の波など、様々な政治・経済・社会危機が次々と生起する中、新しい推計結果がメディアや一般の人々の注目を集めることはなかった。
世界人口については、これまで人口増加が続いていて、資源・エネルギー・食料問題や地球温暖化防止・CO2削減など環境問題への対応という観点からは、この人口増加をいかに止めるかに主要な関心が寄せられてきた。このため、なお人口増加が続くという推計結果は想定の範囲であり耳目を集めるものではない。もっとも、この新推計では、世界人口が2022年中（11月15日）に80億人を突破すると予想されており、世界人口時計の数値が80億を超える日が来ればTVや新聞のトップを飾るかも知れない。
一方、私たちが住む日本に目を向ければ、この国の総人口は2008年の1億2808万4千人をピークにすでに人口減少期に入り2020年の国勢調査では1億2614万6千人となり、前回国勢調査から5年で94万9千人滅少した。人口減少はその後も続き記録を更新している。また毎年生まれる子どもの数の減少も年々大きくなり、直近（2021年）の出生数は過去最少の81万1622人を記録、前年より2万9213人減少している。合計（特殊）出生率（平均して一人の女性が一生の間に産む子どもの数）も前年の1・33人から1・30人に低下している。これに対し死亡者の数は143万9856人で、前年から6万7101人増加、毎年、戦後最多を更新している。地域社会ではこのような自然減に人口移動による社会減が加わり、人口減少はさらに急速に進んでいる。すでにJRのローカル線の廃止、小中学校・高校の統廃合、シャッター商店街の増加、廃屋問題など、人口減少にともない様々な問題が深刻化している。つまり日本では人口増加ではなく、人口減少をいかに止めるかが課題となっている。
本書は、このような世界人口の増加と国内人口の減少という二律背反的状況をどう理解すればよいのかという素朴な疑問や、現在の世界が直面する危機的状況は、人類社会の発展が「成長の限界」に達し、いよいよ世界の終わりが近づいているのでは、という重苦しい不安に対し、人口学から何がいえるのかを答えようとするものである。また本書はしばしば類書にみられるように不安や絶望を煽ったり、根拠のない楽観論を展開するものではない。今起きていることの人類史的な意味を正しく理解することにより、今世紀末を超えて、なおしばらくは続くと思われる人口減少を前向きに捉え、若い世代はもとより子育て世代から高齢世代まで、誰もが未来に希望を持ち生き続けることを願うものである。
先回りして結論めいたことを述べておくと、まず、世界人口全体は、なおしぼらく増加を続けるが遅くとも今世紀後半の中頃には減少に入り、世界全体が、現在の日本と同じような少子高齢・人口減少社会に移行していく。そして、もし、そのまま人口減少が続けば世界人口は300年ほどの間にピーク時の100分の1程度にまで縮減する。しかし、人類は先史時代以来、現在まで、そのような危機を何度も克服してきた。あるいは別の言い方をすれば、人類は常にいつ絶滅するかわからない状況の中で、これまでも生きてきたし、我々もまた同じようにこの危機を乗り越え生きていくしかない。
一方、現在の日本が経験している人口減少は歴史的な人口転換の帰結であり、先進国を中心に世界の多くの国々も遅かれ早かれ同じ道を歩むと考えてよい。したがって、この人口減少は日本だけの特殊な事情によるものではなく、前代未聞の「国難」といった国粋主義的で排他的な捉え方をすべきではない。また政府の失政や誰かの陰謀によるものでもない。出生力の低下についても、晩婚晩産化／非婚無子化などの責任を若い世代に求めるべきではなく、直系家族制の伝統の衰退や、フェミニズムやジェンダーブリー的な社会的傾向など、様々な犯人探しを行ったとしても有効な対策には結びつかない。
基本的には、長年にわたり人類が進歩し豊かになり、平均寿命が延び長寿化する一方、結婚・出産あるいは移動に関わる個人の選択の自由が拡大してきた結果であり、そのこと自体は喜ぶべきことであり、今後も、この流れを止めるべきではないだろう。したがって、最終的には人類社会が個人の自由を最大限に尊重しつつ、社会全体の出生・死亡・移動などをコントロールして人口全体を定常状態に保つようにするしかない。しかし、そこに至るにはまだまだ多くの試行錯誤と時間が必要とされる。このため当面は、人口や出生数の減少を止めることをめざすのではなく、人口減少とともに出現する、「縮減する社会」（カウフマン2011／Hara2014）の様々な課題の解決に向け、前向きに取り組むべきだと思う。それは十分可能であり、世界の他の国々や地域を結ぶグローバルな連帯と協力を通じより良い未来につながると確信している。
本書の流れを説明しておく。まず第1章の「縮減に向かう世界人口」では、国連の将来人口推計（2022年）の結果を踏まえ、世界人口が人口増加から人口減少へと向かうこと、その結果、現在の日本と同様、世界全体がポスト人口転換期の「縮減する社会」となっていくこと、また、国連推計の楽観的な前提が崩れれば世界人口は急激に減少し消滅に向かう可能性もあることを示す。次に第2章「持続可能な人口の原理」では、コーエンの絶滅曲線を取り上げ、人類社会の持続可能性について検討する。また人口波動モデルを使い、この絶滅曲線が過去の人類史のどの時点でも描けることを示す。さらにマルサスの『人口の原理』に遡り、ダブリングタイムやロジスティック曲線などの特性について説明し、人口が持続するための条件としての「持続可能な人口の原理」を提示する。
第3章の「多産多死から少産少死へ」では、第一と第二の人口転換理論について紹介する。
また日本の歴史的データを使い、日本の人口転換とその帰結としての人口減少について解説し、なぜ多産多死から少産少死に向かったのか、またなぜ1975年以降、すでに半世紀近くも置換水準以下の低出生力が続いているのか、その理由を説明し、この人口減少が容易には止まらないことを明らかにする。
第4章の「人口が減ると何が問題なのか？」では、しばしば議論となる「人が減って何が悪い？」という素朴な疑問に答える。ここでは、まず人口増加が加速する「人口爆発」と同様に、人口減少が急激に進む「人口爆縮」においても、「縮減する社会」が直面する多くの課題が現れること、具体的には需要の縮減や再分配あるいは格差の拡大、自然環境・生活環境の悪化、国内・国際人口移動の制御、グローバルな意思決定の必要性などについて論じる。
最後の第5章「サピエンス減少の未来」では、再び、国連の新推計（UNWPP22）が示す、今世紀末の世界人口の地域的な分布を俯瞰するとともに、人口転換の推進装置について考察し、出生・死亡・移動の未来について検討する。最後に時間軸をホモ・サピエンスのアウト・オブ・アフリカまで巻き戻し、我々人類がどこから来て、どこにゆくのかという永遠の謎について考える。
目次
序 世界人口の増加と日本の人口減少をどう考えるべきか？
第1章 縮減に向かう世界人口 1
1 国連の将来人口推計2022 1
2 人口増加から人口減少へ 7
3 ポスト人口転換期の危機 17
第2章 持続可能な人口の原理 29
1 コーエンの絶滅曲線 29
2 人口波動モデル 38
3 持続可能な人口の原理 44
第3章 多産多死から少産少死へ 57
1 第一と第二の人口転換 57
2 日本の人口転換 64
3 世界の人口転換 84
第4章 人口が減ると何が問題なのか？ 101
1 人口減少をどう捉えるべきか 101
2 生産と再分配の問題 107
3 自然環境・資源エネルギー問題 117
4 国内・国際人口移動の問題 127
5 グローバルな意思決定の必要性 131
第5章 サピエンス減少の未来 137
1 国連の将来人口推計2022が示す未来 137
2 人口転換の推進装置 144
3 出生・死亡・移動の未来 149
4 我々はどこから来て、どこへゆくのか？ 155
参考文献一覧 159
あとがき 163
あとがき
本書の「序」の冒頭に示したのは『世界』2021年8月号「特集 サピエンス減少――人類史の転換点」の前文である。本書のタイトルは、この特集に由来し内容もそこに掲載された拙稿「縮減に向かう世界人口――持続可能性への展望を探る」に準じている。特集のタイトルを初めて新聞広告や書店で目にした人は（私自身も含め）、イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリの世界的ベストセラー『サピエンス全史』を連想したと思う。特集の企画段階から参加し巻頭論文を執筆した身としては少々気恥ずかしく、2100年までの世界人口とその持続可能性については論じたものの、「人類史の転換点」と呼ぶべきものかと問われれば、そこまでは論じておらず、機会があれば自分なりの答えを用意したいという思いがあり、それが国連の新推計（UNWPP22）データでバージョンアップし本書となった。
特に現在の世界が向かっている長期の人口減少が、人類史上、かってないものなのかという点については様々な補足や考察が必要となった。幸い、2020年に「持続可能な人口の原理」（An Essay on the Principle of Sustainable Population）という英書を出版していたので、そこで論じた内容を追加した。コーエンの絶滅曲線の解釈、とりわけ指数関数的増加にはフラクタル性があり、実際の人口変動は無数の人口波動が重なり合い、その結果が長期の成長曲線や指数関数的増加となる。ただし、そのような形にみえるのは、ある時点から後ろを振り向けばの話であり、すべては事後的にしか確定しない。このことは言葉や数式では難しいが、シミュレーションすれば直感的に理解できることを示したつもりだ。なお人口波動説自体は著者のオリジナルではなく日本の研究者も含め諸説を紹介すべきところだが、本書に登場するシミュレーションモデルや人口転換理論と同様、紙幅の都合もあり詳述できなかった。詳細については著者のHP（原俊彦研究室http://toshi-hara.jp）にアクセスするか参考文献にある英書を参照して頂きたい。
近年の少子高齢・人口減少をめぐる議論は、海外／国内とも基本的な捉え方が自分の考えとは大きくズレていて、人口減少への主観的な賛否、ジェンダー平等やLGBTQなど性的マイノリティの権利に対する主張と反論、地球温暖化やCO2削減などの犯人探しや政府施策の擁護または批判に終始していて、もう少し人類史的・人口学的視点に立ち、謙虚に前向きな方向で考えることができるはずだとの強い思いがある。そこで、せっかくの機会なので、この際、まだ研究途上にあることも含め考えていることを書きたいだけ書いてみることにした。そのため第4章の「人口が減ると何が問題なのか？」は、特集の原稿よりかなり踏み込んだ内容となり、拙書『「日本株式会社」の崩壊――変貌する巨大企業と経済社会』の30年後を、企業コンサルタントではなく人口学者として改めて論じることになった。様々な分野からの異論反論が寄せられることを期待している。
また第5章の「サピエンス減少の未来」では「サピエンス減少」というタイトルに触発にされて2000年の『狩猟採集から農耕社会へ――先史時代ワールドモデルの構築』以来、長らく中断していた人類史的な視点からの超長期の人口変動について考察した。先史時代ワールドモデルを現在、そして未来に拡張する、また日本の縄文・弥生から現代、そして未来までをシミュレートするモデルを作るという、果てしない夢はもはや時間的に実現しそうもないが、もしやりたい人がいれば喜んで協力するのでご連絡をお待ちしている。
本書の結論としては人口は消滅したり絶滅したりするのではなく、無数の波動が重なり混じり合い、次の新しい波に引き継がれるということだ。この結論は数年前にベルリンのカフェでお会いしたフンボルト大学教授ハンス・ベルトランとの会話から得たものだ。彼は2007年頃から始まったドイツの新しい家族政策を主導した人だ。結局、低出生力からの回復が難しいとすれば、ドイツはもはや移民国家になってゆくしかないのではという私の質問に「我々ドイツ人は大移動してきたゲルマン民族の末裔であり、ドイツは最初から移民国家だ。イタリアだって同じで、今日のイタリアで古代ローマ人を見つけることはできない」との明快な回答を得た。そういえば日本だって同じだ！と目からウロコが落ちた。ベルトラン先生に感謝している。
人口の研究を始めたのはドイツのフライブルク大学に留学していた頃（1977年から1982年まで）のことで、元の専門の政治学（行政学）に、ドイツの学位制度の関係で社会学と経済政策が加わったものの『ローマクラブ報告』で使われたワールドモデルのような社会科学系のシミュレーション・モデルに関心があり各専攻でネタを探していたところ、数値データの入手が容易でモデル化しやすい、核戦略、人口、国際通貨というテーマが浮かび、そのうち、もっとも早く完成した人口モデルで博士論文を書いた。この博士論文（ドイツ語）は「ドイツ連邦共和国における人口変動と出生減退――統計データ及びコンピュータ・シミュレーションによる分析」というもので、当時のドイツは東西に分断されていて対象は旧西ドイツ地域のみである。合計出生率がピークの2・45人（1961年）から1・45人（1975年）まで、ほぼ半減する出生力低下があり、以降、1・40人前後で推移していた（2020年現在1・53）。博士論文を書いた頃、ドイツの作家ギュンター・グラス（後にノーベル文学賞を受賞）が「頭部出産あるいはドイツ人は死滅する」（Kopfgeburten oder Die Deutschen sterben aus）（1980）という小説を発表するなど、置換水準以下の低出生率を巡る議論が盛んであった。
その後、日本に戻り、シンクタンクの主任研究員やビジネスコンサルタントとして、バブル景気崩壊直前まで企業社会にいた。日本も少子高齢化が急速に進んでいて、人口変動が企業社会に与える影響について『「日本株式会社」の崩壊』（1987）を出版した後、北海道に移住し大学教員となり再び研究に復帰した。その頃、日本でも1・57ショックを契機に低出生率の問題が注目されるようになり、国立社会保障・人口問題研究所や日本人口学会を通じ、ドイツの低出生力の研究者として知られるようになった。古い話を書けば切りがないが、要するに1982年から2022年まで気がつけば40年も人口研究を続けている。還暦を過ぎた頃から、これまでの研究（出生、死亡、人口移動、先史時代から今日までの超長期の人口変動など）がまとまり始め自分なりの回答が得られたと思っているが、本書が出る頃にはもはや古希を迎える。私が2100年の世界を見ることはないが、現在4人となった孫たちも含め、今後生まれてくる新たなホモ・サピエンスたちにとって未来がより良いものとなることを願っている。
『世界』の特集は、『人口学研究』に書いた過去と今後10年の学会展望を編集担当の渕上皓一朗氏が見つけ連絡を頂きオンラインの企画会議を経て実現した。そして特集が出て岩波新書編集担当の島村典行氏から連絡を頂き、本書の企画・出版の機会を得た。末尾ながらお二人に心より謝意を表する。
2022年10月30日 札幌にて
原俊彦
原 俊彦
1953年東京都生まれ。人口学者．早稲田大学政治経済学部卒，フライブルク大学博士（Ph.D）．(財)エネルギー総合工学研究所，北海道東海大学，札幌市立大学を経て札幌市立大学名誉教授．日本人口学会理事，国立社会保障・人口問題研究所研究評価委員などを歴任．著書に『狩猟採集から農耕社会へ』（勉誠出版），『A Shrinking Society』，『An Essay on the Principle of Sustainable Population』（Springer）など．
以前，雑誌の論文を丸写ししたけれど，
その論文を踏まえて，一冊の新書が生まれた．
いつごろまでだったろうか，産児制限の運動があったことを思い出す．
ひょっとするといまでも続いていたりして．
いっとき仕事の参考に，人口のデータを見ていたとき，
いや，たいしたことをしていたわけじゃなくて，統計書の大きな数字だけを追いかけていたときに，第2次大戦の終戦後，ベビーブームの後，合計特殊出生率はずっと減少し続けていたのではなかったか．
ついでに死亡原因の大きな傾向は，1950年代後半には，現在と大きな違いはなかったように見えた．感染症などによる死者の相対的な減少，がんや心疾患による死者の相対的な増加．
そう，1970年頃に読んだ長期の経済推計などにも値いられていた人口予測の，ほぼその予測が実現していた．
ただ，なぜ？――人口の趨勢は，なぜそのようになるのか，いつもかすかに疑問が残っていたように思う．
経済の分野で，いっとき長期の経済統計に基づきながら，時系列データによる長期予測が行われていて，そこで「理論」，なぜそのようになるのか？などすっ飛ばして議論されていたことがあったな，と思う．
それにしても楽観論？悲観論？……，その議論の前に，もうすこしきちんとした現状と見とおしを踏まえた検討が必要なことは，たしかなんだと思うけれど，
とても不毛な，あるいは上っ面だけの議論がみられるように思う．
もちろんそれでいいわけがない．
―――――――――――――――――――――――――
サピエンス減少
――縮減する未来の課題を探る
原 俊彦
岩波新書（新赤版）1965
2023年3月17日 第1刷発行
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序 世界人口の増加と日本の人口減少をどう考えるべきか？
「有史以来、われわれ人類は、増加しつづけてきた。パンデミックや世界戦争による一時的な減少や停滞はあったにせよ、人類史の基調は、つねに人口増であった。政治と経済、文化、社会システムのほぼすべて――つまり私たちの世界観は、人口が増え続けることを前提に構築されてきたといえる。だが、まもなく世界人口はピ－クを迎え、減少局面に転ずる。それはあらゆるものが縮減していく世界であり、われわれの世界認識そのものに根本的な変容をもたらすだろう。人口減少は、もはや不可避の未来である。ここで問われるべきは、その縮減する世界をどうデザインするのか、にほかならない。人類史的な転換をどう迎えるのか。減少へと向かう“最突端”に位置する日本そしてアジアから、考察を深めていきたい。」（『世界』2021年8月号（第947号））。
2022年7月、新型コロナ・パンデミックの影響もあり、通常より1年遅れて、国連の新推計（UNWPP22：World Population Prospects 2022）が公表された（United Nations 2022a/b,https://population.un.org/wpp/）。推計方式が5年5歳から各年各歳に変わる一方、確率モデルが採用されて、各国ごとの詳細なデータが得られる画期的なものであり、今後、様々な分野で分析・活用されていくと思われる。しかし折からのコロナ・パンデミックの感染拡大、異常気象の連鎖、ロシアのウクライナ侵攻などを背景に、難民急増、資源・エネルギー・食料不足、世界的な物価高騰の波など、様々な政治・経済・社会危機が次々と生起する中、新しい推計結果がメディアや一般の人々の注目を集めることはなかった。
世界人口については、これまで人口増加が続いていて、資源・エネルギー・食料問題や地球温暖化防止・CO2削減など環境問題への対応という観点からは、この人口増加をいかに止めるかに主要な関心が寄せられてきた。このため、なお人口増加が続くという推計結果は想定の範囲であり耳目を集めるものではない。もっとも、この新推計では、世界人口が2022年中（11月15日）に80億人を突破すると予想されており、世界人口時計の数値が80億を超える日が来ればTVや新聞のトップを飾るかも知れない。
一方、私たちが住む日本に目を向ければ、この国の総人口は2008年の1億2808万4千人をピークにすでに人口減少期に入り2020年の国勢調査では1億2614万6千人となり、前回国勢調査から5年で94万9千人滅少した。人口減少はその後も続き記録を更新している。また毎年生まれる子どもの数の減少も年々大きくなり、直近（2021年）の出生数は過去最少の81万1622人を記録、前年より2万9213人減少している。合計（特殊）出生率（平均して一人の女性が一生の間に産む子どもの数）も前年の1・33人から1・30人に低下している。これに対し死亡者の数は143万9856人で、前年から6万7101人増加、毎年、戦後最多を更新している。地域社会ではこのような自然減に人口移動による社会減が加わり、人口減少はさらに急速に進んでいる。すでにJRのローカル線の廃止、小中学校・高校の統廃合、シャッター商店街の増加、廃屋問題など、人口減少にともない様々な問題が深刻化している。つまり日本では人口増加ではなく、人口減少をいかに止めるかが課題となっている。
本書は、このような世界人口の増加と国内人口の減少という二律背反的状況をどう理解すればよいのかという素朴な疑問や、現在の世界が直面する危機的状況は、人類社会の発展が「成長の限界」に達し、いよいよ世界の終わりが近づいているのでは、という重苦しい不安に対し、人口学から何がいえるのかを答えようとするものである。また本書はしばしば類書にみられるように不安や絶望を煽ったり、根拠のない楽観論を展開するものではない。今起きていることの人類史的な意味を正しく理解することにより、今世紀末を超えて、なおしばらくは続くと思われる人口減少を前向きに捉え、若い世代はもとより子育て世代から高齢世代まで、誰もが未来に希望を持ち生き続けることを願うものである。
先回りして結論めいたことを述べておくと、まず、世界人口全体は、なおしぼらく増加を続けるが遅くとも今世紀後半の中頃には減少に入り、世界全体が、現在の日本と同じような少子高齢・人口減少社会に移行していく。そして、もし、そのまま人口減少が続けば世界人口は300年ほどの間にピーク時の100分の1程度にまで縮減する。しかし、人類は先史時代以来、現在まで、そのような危機を何度も克服してきた。あるいは別の言い方をすれば、人類は常にいつ絶滅するかわからない状況の中で、これまでも生きてきたし、我々もまた同じようにこの危機を乗り越え生きていくしかない。
一方、現在の日本が経験している人口減少は歴史的な人口転換の帰結であり、先進国を中心に世界の多くの国々も遅かれ早かれ同じ道を歩むと考えてよい。したがって、この人口減少は日本だけの特殊な事情によるものではなく、前代未聞の「国難」といった国粋主義的で排他的な捉え方をすべきではない。また政府の失政や誰かの陰謀によるものでもない。出生力の低下についても、晩婚晩産化／非婚無子化などの責任を若い世代に求めるべきではなく、直系家族制の伝統の衰退や、フェミニズムやジェンダーブリー的な社会的傾向など、様々な犯人探しを行ったとしても有効な対策には結びつかない。
基本的には、長年にわたり人類が進歩し豊かになり、平均寿命が延び長寿化する一方、結婚・出産あるいは移動に関わる個人の選択の自由が拡大してきた結果であり、そのこと自体は喜ぶべきことであり、今後も、この流れを止めるべきではないだろう。したがって、最終的には人類社会が個人の自由を最大限に尊重しつつ、社会全体の出生・死亡・移動などをコントロールして人口全体を定常状態に保つようにするしかない。しかし、そこに至るにはまだまだ多くの試行錯誤と時間が必要とされる。このため当面は、人口や出生数の減少を止めることをめざすのではなく、人口減少とともに出現する、「縮減する社会」（カウフマン2011／Hara2014）の様々な課題の解決に向け、前向きに取り組むべきだと思う。それは十分可能であり、世界の他の国々や地域を結ぶグローバルな連帯と協力を通じより良い未来につながると確信している。
本書の流れを説明しておく。まず第1章の「縮減に向かう世界人口」では、国連の将来人口推計（2022年）の結果を踏まえ、世界人口が人口増加から人口減少へと向かうこと、その結果、現在の日本と同様、世界全体がポスト人口転換期の「縮減する社会」となっていくこと、また、国連推計の楽観的な前提が崩れれば世界人口は急激に減少し消滅に向かう可能性もあることを示す。次に第2章「持続可能な人口の原理」では、コーエンの絶滅曲線を取り上げ、人類社会の持続可能性について検討する。また人口波動モデルを使い、この絶滅曲線が過去の人類史のどの時点でも描けることを示す。さらにマルサスの『人口の原理』に遡り、ダブリングタイムやロジスティック曲線などの特性について説明し、人口が持続するための条件としての「持続可能な人口の原理」を提示する。
第3章の「多産多死から少産少死へ」では、第一と第二の人口転換理論について紹介する。
また日本の歴史的データを使い、日本の人口転換とその帰結としての人口減少について解説し、なぜ多産多死から少産少死に向かったのか、またなぜ1975年以降、すでに半世紀近くも置換水準以下の低出生力が続いているのか、その理由を説明し、この人口減少が容易には止まらないことを明らかにする。
第4章の「人口が減ると何が問題なのか？」では、しばしば議論となる「人が減って何が悪い？」という素朴な疑問に答える。ここでは、まず人口増加が加速する「人口爆発」と同様に、人口減少が急激に進む「人口爆縮」においても、「縮減する社会」が直面する多くの課題が現れること、具体的には需要の縮減や再分配あるいは格差の拡大、自然環境・生活環境の悪化、国内・国際人口移動の制御、グローバルな意思決定の必要性などについて論じる。
最後の第5章「サピエンス減少の未来」では、再び、国連の新推計（UNWPP22）が示す、今世紀末の世界人口の地域的な分布を俯瞰するとともに、人口転換の推進装置について考察し、出生・死亡・移動の未来について検討する。最後に時間軸をホモ・サピエンスのアウト・オブ・アフリカまで巻き戻し、我々人類がどこから来て、どこにゆくのかという永遠の謎について考える。
目次
序 世界人口の増加と日本の人口減少をどう考えるべきか？
第1章 縮減に向かう世界人口 1
1 国連の将来人口推計2022 1
2 人口増加から人口減少へ 7
3 ポスト人口転換期の危機 17
第2章 持続可能な人口の原理 29
1 コーエンの絶滅曲線 29
2 人口波動モデル 38
3 持続可能な人口の原理 44
第3章 多産多死から少産少死へ 57
1 第一と第二の人口転換 57
2 日本の人口転換 64
3 世界の人口転換 84
第4章 人口が減ると何が問題なのか？ 101
1 人口減少をどう捉えるべきか 101
2 生産と再分配の問題 107
3 自然環境・資源エネルギー問題 117
4 国内・国際人口移動の問題 127
5 グローバルな意思決定の必要性 131
第5章 サピエンス減少の未来 137
1 国連の将来人口推計2022が示す未来 137
2 人口転換の推進装置 144
3 出生・死亡・移動の未来 149
4 我々はどこから来て、どこへゆくのか？ 155
参考文献一覧 159
あとがき 163
あとがき
本書の「序」の冒頭に示したのは『世界』2021年8月号「特集 サピエンス減少――人類史の転換点」の前文である。本書のタイトルは、この特集に由来し内容もそこに掲載された拙稿「縮減に向かう世界人口――持続可能性への展望を探る」に準じている。特集のタイトルを初めて新聞広告や書店で目にした人は（私自身も含め）、イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリの世界的ベストセラー『サピエンス全史』を連想したと思う。特集の企画段階から参加し巻頭論文を執筆した身としては少々気恥ずかしく、2100年までの世界人口とその持続可能性については論じたものの、「人類史の転換点」と呼ぶべきものかと問われれば、そこまでは論じておらず、機会があれば自分なりの答えを用意したいという思いがあり、それが国連の新推計（UNWPP22）データでバージョンアップし本書となった。
特に現在の世界が向かっている長期の人口減少が、人類史上、かってないものなのかという点については様々な補足や考察が必要となった。幸い、2020年に「持続可能な人口の原理」（An Essay on the Principle of Sustainable Population）という英書を出版していたので、そこで論じた内容を追加した。コーエンの絶滅曲線の解釈、とりわけ指数関数的増加にはフラクタル性があり、実際の人口変動は無数の人口波動が重なり合い、その結果が長期の成長曲線や指数関数的増加となる。ただし、そのような形にみえるのは、ある時点から後ろを振り向けばの話であり、すべては事後的にしか確定しない。このことは言葉や数式では難しいが、シミュレーションすれば直感的に理解できることを示したつもりだ。なお人口波動説自体は著者のオリジナルではなく日本の研究者も含め諸説を紹介すべきところだが、本書に登場するシミュレーションモデルや人口転換理論と同様、紙幅の都合もあり詳述できなかった。詳細については著者のHP（原俊彦研究室http://toshi-hara.jp）にアクセスするか参考文献にある英書を参照して頂きたい。
近年の少子高齢・人口減少をめぐる議論は、海外／国内とも基本的な捉え方が自分の考えとは大きくズレていて、人口減少への主観的な賛否、ジェンダー平等やLGBTQなど性的マイノリティの権利に対する主張と反論、地球温暖化やCO2削減などの犯人探しや政府施策の擁護または批判に終始していて、もう少し人類史的・人口学的視点に立ち、謙虚に前向きな方向で考えることができるはずだとの強い思いがある。そこで、せっかくの機会なので、この際、まだ研究途上にあることも含め考えていることを書きたいだけ書いてみることにした。そのため第4章の「人口が減ると何が問題なのか？」は、特集の原稿よりかなり踏み込んだ内容となり、拙書『「日本株式会社」の崩壊――変貌する巨大企業と経済社会』の30年後を、企業コンサルタントではなく人口学者として改めて論じることになった。様々な分野からの異論反論が寄せられることを期待している。
また第5章の「サピエンス減少の未来」では「サピエンス減少」というタイトルに触発にされて2000年の『狩猟採集から農耕社会へ――先史時代ワールドモデルの構築』以来、長らく中断していた人類史的な視点からの超長期の人口変動について考察した。先史時代ワールドモデルを現在、そして未来に拡張する、また日本の縄文・弥生から現代、そして未来までをシミュレートするモデルを作るという、果てしない夢はもはや時間的に実現しそうもないが、もしやりたい人がいれば喜んで協力するのでご連絡をお待ちしている。
本書の結論としては人口は消滅したり絶滅したりするのではなく、無数の波動が重なり混じり合い、次の新しい波に引き継がれるということだ。この結論は数年前にベルリンのカフェでお会いしたフンボルト大学教授ハンス・ベルトランとの会話から得たものだ。彼は2007年頃から始まったドイツの新しい家族政策を主導した人だ。結局、低出生力からの回復が難しいとすれば、ドイツはもはや移民国家になってゆくしかないのではという私の質問に「我々ドイツ人は大移動してきたゲルマン民族の末裔であり、ドイツは最初から移民国家だ。イタリアだって同じで、今日のイタリアで古代ローマ人を見つけることはできない」との明快な回答を得た。そういえば日本だって同じだ！と目からウロコが落ちた。ベルトラン先生に感謝している。
人口の研究を始めたのはドイツのフライブルク大学に留学していた頃（1977年から1982年まで）のことで、元の専門の政治学（行政学）に、ドイツの学位制度の関係で社会学と経済政策が加わったものの『ローマクラブ報告』で使われたワールドモデルのような社会科学系のシミュレーション・モデルに関心があり各専攻でネタを探していたところ、数値データの入手が容易でモデル化しやすい、核戦略、人口、国際通貨というテーマが浮かび、そのうち、もっとも早く完成した人口モデルで博士論文を書いた。この博士論文（ドイツ語）は「ドイツ連邦共和国における人口変動と出生減退――統計データ及びコンピュータ・シミュレーションによる分析」というもので、当時のドイツは東西に分断されていて対象は旧西ドイツ地域のみである。合計出生率がピークの2・45人（1961年）から1・45人（1975年）まで、ほぼ半減する出生力低下があり、以降、1・40人前後で推移していた（2020年現在1・53）。博士論文を書いた頃、ドイツの作家ギュンター・グラス（後にノーベル文学賞を受賞）が「頭部出産あるいはドイツ人は死滅する」（Kopfgeburten oder Die Deutschen sterben aus）（1980）という小説を発表するなど、置換水準以下の低出生率を巡る議論が盛んであった。
その後、日本に戻り、シンクタンクの主任研究員やビジネスコンサルタントとして、バブル景気崩壊直前まで企業社会にいた。日本も少子高齢化が急速に進んでいて、人口変動が企業社会に与える影響について『「日本株式会社」の崩壊』（1987）を出版した後、北海道に移住し大学教員となり再び研究に復帰した。その頃、日本でも1・57ショックを契機に低出生率の問題が注目されるようになり、国立社会保障・人口問題研究所や日本人口学会を通じ、ドイツの低出生力の研究者として知られるようになった。古い話を書けば切りがないが、要するに1982年から2022年まで気がつけば40年も人口研究を続けている。還暦を過ぎた頃から、これまでの研究（出生、死亡、人口移動、先史時代から今日までの超長期の人口変動など）がまとまり始め自分なりの回答が得られたと思っているが、本書が出る頃にはもはや古希を迎える。私が2100年の世界を見ることはないが、現在4人となった孫たちも含め、今後生まれてくる新たなホモ・サピエンスたちにとって未来がより良いものとなることを願っている。
『世界』の特集は、『人口学研究』に書いた過去と今後10年の学会展望を編集担当の渕上皓一朗氏が見つけ連絡を頂きオンラインの企画会議を経て実現した。そして特集が出て岩波新書編集担当の島村典行氏から連絡を頂き、本書の企画・出版の機会を得た。末尾ながらお二人に心より謝意を表する。
2022年10月30日 札幌にて
原俊彦
原 俊彦
1953年東京都生まれ。人口学者．早稲田大学政治経済学部卒，フライブルク大学博士（Ph.D）．(財)エネルギー総合工学研究所，北海道東海大学，札幌市立大学を経て札幌市立大学名誉教授．日本人口学会理事，国立社会保障・人口問題研究所研究評価委員などを歴任．著書に『狩猟採集から農耕社会へ』（勉誠出版），『A Shrinking Society』，『An Essay on the Principle of Sustainable Population』（Springer）など．
2023-04-25 22:51
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